近　　　影

　　　　　　　　　略　　　　　　　　　　　歴

�@　昭和11年４月福岡県久留米市生、本籍山口県、熊谷直実の後裔。父は陸軍士官学校41期卒(戦病死)、叔父と岳父は海軍兵学校58期卒、母方は毛利家野村一族で一族に軍人や学者が多い。小澤治三郎聯合艦隊長官も妻の一族。

�A　学歴

昭和３０、３　山口県立防府高校卒

昭和３４、３　防衛大学校卒（３期航空要員　航空工学専攻）

（昭和４１、２　司法一次試験合格）

�B　職歴・研究歴

昭和３４、３ー昭和４５、７ 航空自衛隊にて飛行機操縦練習後、

主として要撃管制業務及び指揮官勤務（米空軍との共同勤務）

昭和４５、８ー昭和４７、７　航空幹部学校学生および研究員

昭和４７、７ー昭和５０、４　航空術科学校教務課勤務

昭和５０、４ー昭和５３、７　防衛大学校助教授（防衛管理組織論、統率論、国防経済)

昭和５３、８ー昭和５７、６　防衛研修所戦史部所員（軍事史研究）

昭和５７、７ー昭和５９、７　沖縄部隊指揮官（併せて沖縄軍事史研究、1等空佐）

昭和５９、８ー昭和６２、３　統合幕僚学校教官（軍事軍制史）

昭和６２、３ー平成１、３　　航空幹部学校研究員（軍事史、作戦研究）

平成１、３ー平成３、３　　　航空術科学校教育部長

平成３、４ー　　　　　　　　定年退官後約１年半の産能大学講師を経て軍事・軍

制史の研究著述に専念しつつ、軍事評論家として雑誌の

執筆、講演、テレビ・ラジオ・新聞等で活動、

TVドラマや映画の軍事面の監修も実施

ブログ「軍事評論家熊谷直の社会評論」(アジアと日本)

http://blogs.yahoo.co.jp/kuhachi324/MYBLOG/yblog.html

�C　学会・研究会

軍事史学会、政治経済史学会、国際安全保障学会、防衛学会、

海軍史研究会、海事技術史研究会、埼玉史談会他に所属

�D　資格・趣味

航空無線通信士、宅地建物取引主任、居合道7段・杖道6段、尺八大師範、その他武道・謡曲等古典的趣味、子供のころからの山歩き

　　　　　　　　　　　　　主　　　要　　　著　　　作

研究書

教科書

・日本軍の人的制度と問題点の研究

　(平成６年、国書刊行会)

・日本軍の精神教育―軍紀風紀の維持対策の発展―（平成24年、錦正社）

・日本陸海軍の教育人事制度を史的に、かつ数値的に分析研究したもの

・陸海軍の精神教育・軍刑法と懲戒の始まりとその歴史的展開、昭和初期までのその効果の分析。

・日本海軍史の研究(共著、平成26年、吉川弘文館)

・軍縮期兵学校教育の精兵主義が対米戦に与えた状況を分析

・統率論　�T　(昭和51年、防衛大)

・リーダーシップの心理学的考察。教科書として使用

その他

・日本陸海軍将校の選抜と育成　(1980年、研究報告書)

・兵役制度(将校養成教育)　(昭和59年、研究報告書)

・帝国陸海軍軍事軍制史料　(昭和56年、研究資料)

・熊谷次郎直実法力坊蓮生法師の研究(2003年、熊谷市立図書館巻頭論文)

熊谷直　著

　の一般書

光人社

『ザ・ライバル』　　　　　　　　　（1986）

『軍学校・教育は死なず』　　　　　（1988）

『危機管理の手腕』　　　　　　　　（1988）

『日本の軍隊、ものしり物語』　　　（1989）

『学徒兵と婦人兵ものしり物語』　　(1994)

『日本の軍隊ものしり物語　2』　　　(1998)

『気象が勝敗を決めた』　　　　　　(2002)

『軍用鉄道発達物語』　　　　　　　(2009)

芙蓉書房出版

『民族紛争を読み解く』　　　　　　 (2003)

『もっと知りたい日本陸海軍』　　　 (2005)

『米軍統合に何を学ぶか』　　　　　 (2006)

　　　徳間書店

『司令官たちの決断』　　　　　　　（1993)

『日本海軍はなぜ敗れたのか』　　　 (2010)

その他

『琉球・沖縄受難史』　　　　　新人物往来社(1993）

『作戦要務令』　　　　　　　　朝日ソノラマ社(1995)

『毛利家のシーパワーに学ぶ』　成山堂書店(2000)

『参謀』　　　　　　　　　　　かや書房(2001)

註　『丸』をはじめとする雑誌類に軍事制度、戦史、リーダーシップ、軍事評論の形で、単発や連載ものとして発表した100点近くに及ぶものは省略する。

1999年以降の主　　要　　講　　演　　題目

熊谷直としての一般講演

(1~15万円)

日本の防衛(市役所)　激動と危機のロシア(企画会社)　

将帥のリーダーシップ(文化センター)　武将・軍人のリーダーシップ(経営協会)

松陰と隆盛をめぐる人々の行動(経営協会・会社)　黎明期を拓いた人々(経営会)

歴史の人物に見るリーダーの条件(公務員研修)　日本軍の教育人事制度(法人会)

研究者としての講演

日本陸海軍の対立と山本・伊藤(海軍史学会)　情報と旅順攻略(専門学校)

陸海軍人事評価と昇進・人事施策(防衛研究所)　長州藩の戦略(戦略研究会)　

毛利水軍(地方史研究会)　熊谷次郎直実の研究(熊谷市立図書館)　

発表　済み　学術　論文（熊谷光久）

論　　　　題

掲　載　誌

注

�@　「江戸末期の人的動員能力について」

�A　「防衛力の大きさを算定するための統計的関係式」

�B　「日本陸海軍と派閥」

�C　「陸海軍兵科将校の教育人事」

�D　「海軍兵学校教育が軍部外から受けた影響について」

�E　「明治維新における徴兵制−その背景の考察」

�F　「大正の軍縮における兵員整理」

�G　「明治期の西欧軍制の輸入と影響」

�H　「軍事面からみた琉球処分」

�I　「非武装琉球の軍事史的考察」

�J　「近代日本軍備強化の数量的分析」

�K　「ペリ−提督の日本遠征について」

�L　「明治初期東京の演習場運用問題」

�M　「明治期における統帥権の範囲の拡大」

�N　「明治期陸海軍の対立」

�O　「海軍兵学校受験予備校」

�P　「日本海軍の兵科・機関科対立の顛末」

�Q　「明治期日本海軍における機関官差別問題の発生と変遷」

�R　「日本陸海軍の軍令と勅令の使い分け」

�S　「日本陸海軍の軍令継承・軍政代理の変遷と問題点」

21　「明治期軍予備校の出現と退潮」

22　「日本海軍における軍令軍政上の代理」

23　「毛利家海軍士官の養成」

24　「兵式体操から学校教練へ」

25　「毛利水軍の船数と人員」

26　「現役海軍将校の商船学校配属」

27　「商船関係海軍予備員教育の沿革」

28　「明治20年前後の軍の改革整備と海軍の要求」

29　「軍幹部要員の不足がもたらした学徒動員」

30　「陸主海従思想への海軍の対抗」

31　「海大教育と卒業者の人事取扱」

32　「明治期海軍軍医の養成と補充」

33　「明治期陸軍軍医の養成・補充制度」

34   ｢海軍士官の穴を埋めた特務士官｣

『軍事史学』51号（1977）

『防衛大学校紀要』35輯（1977）

『政治経済史学』172号（1980）

『新防衛論集』8巻3号（1980）

『軍事史学』63号（1980）

『軍事史学』67号（1981）

『日本歴史』402号（1981）

『政治経済史学』194号（1982）

『政治経済史学』208号（1983）

『軍事史学』76号（1984）

『政治経済史学』240号（1986）

『軍事史学』90号（1987）

『政治経済史学』250号（1987）

『軍事史学』96号（1987）

『政治経済史学』277号（1989）

『政治経済史学』300号（1991）

『政治経済史学』312号（1992）

『軍事史学』114号（1993）

『政治経済史学』353号（1995）

『軍事史学』126号（1996）

『政治経済史学』371号　(1997)

『海軍史研究』4号　(1997)

『軍事史学』137号　(1999)

『政治経済史学』405号　(2000)

『海軍史研究』5号　(2000)

『軍事史学』149号　(2002)

『海軍史研究』6号　(2004)

『政治経済史学』479号　(2006)

『日本大学　黌誌』3号(2007)

『政治経済史学』495号(2007)

『政治経済史学』508号(2009)

『政治経済史学』524号(2010)

『軍事史学』179号(2010)

『政治経済史学』571号(2014)

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注　1　★印は『日本史学年次別論文集』(学術文献刊行会)の当該年次のものに論文転載あり。

注　2　『政治経済史学』は、〒195-0074 東京都町田市山崎町1356シーアイハイツD305に学会本部

注　3　『軍事史学』は、〒162-0041 新宿区早稲田鶴巻町544-6錦正社が学会誌の印刷・連絡先